山内先生インタビュー
熱弁を振るう山内俊夫理事長



一般財団法人ジャパン・マザーミッション機構理事長
元文部科学副大臣・参議院議員 山内俊夫


みなさん、こんにちは。

一般財団法人ジャパン・マザーミッション機構の山内俊夫です。



いまコロナウィルス禍からコロナ不況が問題になってきています。

一連のコロナ騒動は「有事」です。

日本は人口1億1千万人以上で、亡くなった方は600人に及びます。(5月11日時点の数値)

イギリスは日本の半分の人口ですが死者3万人。アメリカの死者は7万人を越えています。



日本の死者が比較的少ないのは日本人の伝統文化のおかげです。

日本は、家の中では靴を脱ぐ習慣があります。ウィルスは靴の裏に付いて家の中に入ってくると云う報告がありますので、日本人の生活習慣はコロナ対策に適している訳です。

他にも、日本人は手を洗う、マスクをするという習慣もあります。お風呂好きで、衛生管理に長けています。



しかし、そのことに甘えていてはいけません。

政治家や役人は有事の時の対応を学ばなければいけません。有事の際の政策はノロノロしていたらダメです。

本当は、真水で100兆円くらい印刷すればいいのです。後は手続きだけの問題ですから、役人が段取りをすればいい。

マスクを配布するのも、郵便局から「マスク交換券」を全国民に発送すればいいのです。コンビニやスーパーで交換させればコストも抑えられるでしょう。


しかし、現在の日本は政治家も役人も有事に対応できているとは言えません。能力はあるのです。しかし平和な中で学校教育を受け、仕事に就き、選挙を行ってきました。有事に対応するノウハウに乏しいのです。

むしろ有事の際の指導者は、陸海空自衛隊の司令官などが適任かもしれません。自衛隊員は常に有事を想定した対応や行動を訓練しています。実際に、自衛隊員に感染者が出たというお話しは聞いておりません。



私は、4月初頭に、関係している不動産会社に「家賃の3割カット」を指導しました。そうしたら最近やっと自民党が家賃補償を言い出したような次第です。

ビルオーナーなどに「家賃を安くしている期間は、税金や銀行返済などの支払関係を延期する」と通達すれば、多くの人が安心して緊急事態宣言中の自粛に対応できるはずです。



みなさま、私たちジャパン・マザーミッションには水上治先生がおられます。水上先生は「コロナウィルス恐れるに足らず」と断言しておられます。

軽い言葉ではありません。医師として長きにわたる医療の取り組み、世界トップの研究者たちとの切磋琢磨、そして多くの学会の理事長や会長を兼任してこられた実績から出てくる言葉です。


そうです。医療も政治もやり方はいくらでもあるのです。コロナ不況を恐れているだけではいけません。

いまこそ、われわれジャパン・マザーミッションは私たちの家族、友人、知人のみなさまを勇気づけ、元気づけ、お助けして参りましょう。真の人と人とのネットワークを創造して参りましょう。